GRIガイドライン対照表
2022年12月更新
| GRI 102：一般開示事項 | ||
|---|---|---|
| 1. 組織のプロフィール | ||
| 102-1 | 組織の名称 | 会社案内 |
| 102-2 | 活動、ブランド、製品、サービス | 事業紹介 |
| 102-3 | 本社の所在地 | 主要拠点（本社） |
| 102-4 | 事業所の所在地 | 主要拠点（営業拠点） |
| グループ会社 | ||
| 102-5 | 所有形態および法人格 | 会社案内 |
| 102-6 | 参入市場 | 事業紹介 |
| 主要拠点（営業拠点） | ||
| グループ会社 | ||
| 102-7 | 組織の規模 | 会社案内 |
| 102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | 人事・労務データ |
| 102-9 | サプライチェーン | サプライヤーとの関わり |
| 102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | <有価証券報告書> 【関係会社の状況】 |
| 102-11 | 予防原則または予防的アプローチ | リスクマネジメント |
| コンプライアンス | ||
| 102-12 | 外部イニシアティブ | 事業活動とサステナビリティの一体化に向けて |
| 気候変動問題の取り組み強化に向けて | ||
| コンプライアンス | ||
| 102-13 | 団体の会員資格 | 事業活動とサステナビリティの一体化に向けて |
| 気候変動問題の取り組み強化に向けて | ||
| 2. 戦略 | ||
| 102-14 | 上級意思決定者の声明 | |
| 102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 | マテリアリティ |
| リスクマネジメント | ||
| 事業等のリスク | ||
| TCFDに基づく開示拡充に向けて | ||
| 化学物質・環境リスク管理 | ||
| コンプライアンス | ||
| 3. 倫理と誠実性 | ||
| 102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | 社是・経営理念 |
| コンプライアンス | ||
| 102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | コンプライアンス |
| 4. ガバナンス | ||
| 102-18 | ガバナンス構造 | コーポレート・ガバナンス |
| サステナビリティ推進体制 | ||
| 102-19 | 権限移譲 | コーポレート・ガバナンス |
| サステナビリティ推進体制 | ||
| 102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | コーポレート・ガバナンス |
| サステナビリティ推進体制 | ||
| 102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 | ステークホルダーとの関わり |
| 102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | コーポレート・ガバナンス |
| 102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | |
| <アイカレポート2022> 経営基盤 | ||
| 102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 | コーポレート・ガバナンス |
| 定時株主総会招集ご通知 | ||
| 102-25 | 利益相反 | コーポレート・ガバナンス |
| 102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | コーポレート・ガバナンス |
| サステナビリティ推進体制 | ||
| 102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | コーポレート・ガバナンス |
| サステナビリティ推進体制 | ||
| 102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | コーポレート・ガバナンス |
| 102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント | リスクマネジメント |
| 事業等のリスク | ||
| マテリアリティ | ||
| TCFDに基づく開示拡充に向けて | ||
| 102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | |
| <有価証券報告書> ４【コーポレート・ガバナンスの状況等】 |
||
| 102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | マテリアリティ |
| リスクマネジメント | ||
| サステナビリティ推進体制 | ||
| 102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | サステナビリティ推進体制 |
| 102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | リスクマネジメント |
| コーポレート・ガバナンス | ||
| サステナビリティ推進体制 | ||
| コンプライアンス | ||
| 102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | コンプライアンス |
| 102-35 | 報酬方針 | |
|
<コーポレート・ガバナンス報告書> コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方及び資本構成、企業属性その他の基本情報 |
||
| 102-36 | 報酬の決定プロセス | コーポレートガバナンス |
| <コーポレート・ガバナンス報告書> コーポレート・ガバナンスに関する基本的な考え方及び資本構成、企業属性その他の基本情報 |
||
| 102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | ― |
| 102-38 | 年間報酬総額の比率 | ― |
| 102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | ― |
| 5. ステークホルダーエンゲージメント | ||
| 102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | |
| 102-41 | 団体交渉協定 | 人事・労務データ |
| 102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | ステークホルダーとの関わり |
| 102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | ステークホルダーとの関わり |
| 102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | マテリアリティ |
| 事業等のリスク | ||
| ステークホルダーとの関わり | ||
| 6. 報告実務 | ||
| 102-45 | 連結財務諸表の対象になっている事業体 | <有価証券報告書> 【関係会社の状況】 |
| グループ会社 | ||
| 102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | <アイカレポート2022> 対象期間・範囲 |
| 102-47 | マテリアルな項目のリスト | マテリアリティ |
| 102-48 | 情報の再記述 | ― |
| 102-49 | 報告における変更 | ― |
| 102-50 | 報告期間 | <アイカレポート2022> 対象期間・範囲 |
| 102-51 | 前回発行した報告書の日付 | アイカレポート（統合報告書） |
| 102-52 | 報告サイクル | アイカレポート（統合報告書） |
| 102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | <アイカレポート2022> 本報告書に対するお問い合わせ先 |
| 102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | 該当しません。 |
| 102-55 | GRI内容索引 | 本ページ |
| 102-56 | 外部保証 | <アイカレポート2022> 第三者保証 |
| GRI 103：マネジメント手法 | ||
|---|---|---|
| 103-1 | マテリアルな項目とその該当範囲の説明 | マテリアリティ |
| 103-2 | マネジメント手法とその要素 | サステナビリティに関する方針と体制 |
| マテリアリティ | ||
| リスクマネジメント | ||
| コンプライアンス | ||
| 103-3 | マネジメント手法の評価 | サステナビリティに関する方針と体制 |
| マテリアリティ | ||
| GRI 201：経済パフォーマンス | ||
|---|---|---|
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | 有価証券報告書 |
| チャートジェネレータ | ||
| 地域・社会との関わり | ||
| コンプライアンス | ||
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | 気候変動問題への対応 |
| 環境会計 | ||
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | ― |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | ― |
| GRI 202：地域経済での存在感 | ||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | ― |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | ― |
| GRI 203：間接的な経済的インパクト | ||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | 地域・社会との関わり |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | ― |
| GRI 204：調達慣行 | ||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | ― |
| GRI 205：腐敗防止 | ||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | ― |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | コンプライアンス |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | コンプライアンス |
| GRI 206：反競争的行為 | ||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | ― |
| GRI 301：原材料 | ||
|---|---|---|
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | 環境データ |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | ― |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | ― |
| GRI 302：エネルギー | ||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | 環境データ |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | 環境データ |
| 気候変動問題への対応（スコープ3排出量） | ||
| 302-3 | エネルギー原単位 | ― |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | 環境データ |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | ― |
| GRI 303：水 | ||
| 303-1 | 水源別の取水量 | 環境データ |
| 303-2 | 取水によって著しい影響を受ける水源 | ― |
| 303-3 | リサイクル・リユースした水 | ― |
| GRI 304：生物多様性 | ||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | 該当しません。 |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | 該当しません。 |
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | 該当しません。 |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | 該当しません。 |
| GRI 305：大気への排出 | ||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | 気候変動問題への対応（温室効果ガスの排出削減（省エネルギー）） |
| 環境データ | ||
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | 気候変動問題への対応（温室効果ガスの排出削減（省エネルギー）） |
| 環境データ | ||
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） | 気候変動問題への対応（スコープ3排出量） |
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | 気候変動問題への対応（温室効果ガスの排出削減（省エネルギー）） |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | 気候変動問題への対応（温室効果ガスの排出削減（省エネルギー）） |
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | ― |
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | 環境データ |
| GRI 306：排水および廃棄物 | ||
| 306-1 | 排水の水質および排出先 | 環境データ |
| 306-2 | 種類別および処分方法別の廃棄物 | 環境データ |
| 306-3 | 重大な漏出 | 化学物質・環境リスク管理 |
| 306-4 | 有害廃棄物の輸送 | ― |
| 306-5 | 排水や表面流水によって影響を受ける水域 | ― |
| GRI 307：環境コンプライアンス | ||
| 307-1 | 環境法規制の違反 | 化学物質・環境リスク管理 |
| GRI 308：サプライヤーの環境面のアセスメント | ||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | サプライヤーとの関わり |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | サプライヤーとの関わり |
| GRI 401：雇用 | ||
|---|---|---|
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | 人事・労務データ |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | ― |
| 401-3 | 育児休暇 | ダイバーシティ・ワークライフバランス |
| GRI 402：労使関係 | ||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | 人材マネジメント・エンゲージメント |
| GRI 403：労働安全衛生 | ||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | 労働安全衛生 |
| 403-2 | 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 | 労働安全衛生 |
| 403-3 | 労働衛生サービス | 労働安全衛生 |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 労働安全衛生 |
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 労働安全衛生 |
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 労働安全衛生 |
| 健康経営 | ||
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と軽減 | 労働安全衛生 |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | 労働安全衛生 |
| 403-9 | 労働関連の傷害 | 労働安全衛生 |
| 人事・労務データ | ||
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | ― |
| GRI 404：研修と教育 | ||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | 2021年度に実施された主な研修 |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 人材マネジメント・エンゲージメント |
| ダイバーシティ・ワークライフバランス | ||
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | ― |
| GRI 405：ダイバーシティと機会均等 | ||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | 役員一覧 |
| <アイカレポート2022>役員一覧 | ||
| 人事・労務データ | ||
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | ― |
| GRI 406：非差別 | ||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | コンプライアンス |
| GRI 407：結社の自由と団体交渉 | ||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | ― |
| GRI 408：児童労働 | ||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | ― |
| GRI 409：強制労働 | ||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | ― |
| GRI 410：保安慣行 | ||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | ― |
| GRI 411：先住民族の権利 | ||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | 該当しません。 |
| GRI 412：人権アセスメント | ||
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | ― |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | コンプライアンス |
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | ― |
| GRI 413：地域コミュニティ | ||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | 地域・社会との関わり |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | ― |
| GRI 414：サプライヤーの社会面のアセスメント | ||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | サプライヤーとの関わり |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | サプライヤーとの関わり |
| GRI 415：公共政策 | ||
| 415-1 | 政治献金 | コンプライアンス |
| GRI 416：顧客の安全衛生 | ||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | お客さまとの関わり |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | ― |
| GRI 417：マーケティングとラベリング | ||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | お客さまとの関わり |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | ― |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | ― |
| GRI 418：顧客プライバシー | ||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | ― |
| GRI 419：社会経済面のコンプライアンス | ||
| 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | コンプライアンス |
